朝のドラめもん
２０２６／０１／２４
お題「とりあえず決定会合レビューその１ということで」
どう見ても朝じゃないですが午前中なので朝という事にしておいてくださいｗｗｗ
ご案内の通りで政策に関しては現状維持でしたが、展望レポートの記述が今回はエライ強くなっているように見えるのでその辺りをさらっと今朝は参ります（続きは明日やってる暇が有ったら明日ですが暇が無かったら週明けに）
展望レポート基本的見解１月
https://www.boj.or.jp/mopo/outlook/gor2601a.pdf
１２月決定会合声明文（別紙に経済物価情勢のアップデートがある）
https://www.boj.or.jp/mopo/mpmdeci/mpr_2025/k251219a.pdf
展望レポート基本的見解10月
https://www.boj.or.jp/mopo/outlook/gor2510a.pdf
〇展望レポート基本的見解（物価編）：えーっとこれ１０月から手前を何ぼ上方修正したのよ
今回に関しては１２月声明文も出すので３本並べて（紙に打ち出して赤ペンでねじり鉢巻きでチェックするアナログジジイで誠に申し訳ございません）比較を頭からヘロヘロとやっていたのですが、まあ内容が定性的にエライ強くなったなというのもある（なお総裁会見で総裁が説明してたのは１２月とはそんなに大きく変わってないよ、でありましたがその辺は後程）のですが、今回って物価見通しの文言も計数もあがっていたじゃないですか。
つまりですね、
消費者物価指数 （参考）消費者物価指数
（除く生鮮食品） （除く生鮮食品・エネルギー）
2025 年度 ＋2.7 〜 ＋2.8 ＋2.9 〜 ＋3.1
＜＋2.7＞ ＜＋3.0＞
10月時点の見通し ＋2.7 〜 ＋2.9 ＋2.8 〜 ＋3.0
＜＋2.7＞ ＜＋2.8＞
2026 年度 ＋1.9 〜 ＋2.0 ＋2.0 〜 ＋2.3
＜＋1.9＞ ＜＋2.2＞
10月時点の見通し ＋1.6 〜 ＋2.0 ＋1.8 〜 ＋2.2
＜＋1.8＞ ＜＋2.0＞
2027 年度 ＋1.9 〜 ＋2.2 ＋2.0 〜 ＋2.3
＜＋2.0＞ ＜＋2.1＞
10月時点の見通し ＋1.8 〜 ＋2.0 ＋2.0 〜 ＋2.2
＜＋2.0＞ ＜＋2.0＞
この中で２０２７年度っていうのは「見通し期間の後半には物価安定目標と整合的な状態になっている」っていうのを以前より示しているので、ある意味これは予想の数値というよりも定常状態になった数値の事を示しているようなもんでして、言ってみればFEDのSEPで言うロンガーランを出しているようなもん、という解釈になる筈なので、その点では２７年度に関しては１０月展望の時点で「見通し期間後半は達成」なのですからあんまり気にしなくて良いんですよ。もちろんこれが２％を遥かに上振れしたらエライコッチャですが、それは緩和修正が今の時点でビハインドしていますって宣言しているのと同義になるのでそんな見通しは普通出てきません。
ということでですね、今回アタクシがほえーと思ったのは手前の２５年度および２６年度の数値な訳ですよ。
これって今回しらっと上方修正されている訳ですが、もともとは日銀の物価見通しってヘッドラインに加えて基調も一旦下がってまた上がる、だったのですが、今回って（これまた後日逐条比較やりますが今朝はパス）基調が一旦下がる図が（経済見通しの一旦足踏みの削除と共に）削除されているので、まあそれも含めて、と考えてしまいたくなるのですが、基本的見解４ページの物価見通しの所を見ますとですね、
『消費者物価（除く生鮮食品）の見通しは、原油価格や政府による施策に関する前提にも依存する。原油価格については、先物市場の動向などを参考に、見通し期間終盤にかけて、概ね横ばいで推移していく前提としている。（１月展望）
『消費者物価（除く生鮮食品）の見通しは、原油価格や政府による施策に関する前提にも依存する。原油価格については、先物市場の動向などを参考に、見通し期間終盤にかけて、概ね横ばいで推移していく前提としている。』（１０月展望）
というのは前段部分でここは気にしなくて良いのですが問題はこの次でして、
『政府による施策については、ガソリン税の「旧暫定税率」の廃止や電気・ガス代の負担緩和策、高校授業料や小学校給食の無償化などが打ち出されており、2025
年度と2026 年度を中心に、消費者物価（除く生鮮食品）の前年比を押し下げる方向に作用する。』（１月展望）
『エネルギー価格の変動の直接的な影響を受けない消費者物価（除く生鮮食品・エネルギー）の前年比は、米などの食料品価格上昇の影響が徐々に減衰していくことに加え、成長ペースの影響などから、いったん２％を下回ると見込まれる。その後は、成長率が高まるもとで、２％程度で推移すると考えている。』（１０月展望）
展望レポートの見通し計数作るにあたっては、政府による各種施策に関しては「決定が確定したものは影響を試算して加える」ということをしている、というのが日銀の建付けになっておりますので、１０月展望の時点ってガソリン暫定税率の廃止もまだ正式決定していなかった訳ですな。でもって今回はこちらの説明通りで、「ガソリン税の「旧暫定税率」の廃止や電気・ガス代の負担緩和策、高校授業料や小学校給食の無償化などが打ち出されており、」というのが決定されており、これらが「025
年度と 2026 年度を中心に、消費者物価（除く生鮮食品）の前年比を押し下げる方向に作用する。」となっている訳ですよ。
つまりですね、１月展望って１０月対比で見たらガソリンも電気ガス代も高校授業料も給食無償化も全部盛りでコアCPI下振れの要因として乗っけているのですから、もし１０月対比で物価見通しが横ばいだったらその分は下押ししていないと話がおかしくなる訳ですが、ご覧の通りにコアCPIで１０月対比で中央値ベースで２０２５年度は横ばい、２０２６年度は＋０．１と上方修正されていまして、下押し分はどこ逝ったって話ですし、コアコアだとどっちも＋０．２の上方修正になっているので同じく下押し分（こちらは差っ引く項目が少し減りますけど）はどこに逝ったんだというお話で、これ結構な上方修正しているんですよね。
でまあこれ成長率見通しが、
実質ＧＤＰ
2025 年度 ＋0.8 〜 ＋0.9
＜＋0.9＞
10月時点の見通し ＋0.6 〜 ＋0.8
＜＋0.7＞
2026 年度 ＋0.8 〜 ＋1.0
＜＋1.0＞
10月時点の見通し ＋0.6 〜 ＋0.8
＜＋0.7＞
と上がっている（関税政策の影響が大したことなかったというのと政府が財政打つから）訳で、経済が上振れするからその分で物価に上方圧力が掛かる、というのは一応理屈としては分かるのですが、これまでってそんなに経済見通しにビビットに数値動かしてましたっけというツッコミもありますし、政府の物価抑制策効果をモリモリにした場合に物価って何ぼ押し下げになりますねんと考えた場合に、今回の上方修正ってＧＤＰ上方修正だけでは説明できないサムシングエルス成分が入ってませんか、という気がするんですよね。
とは申しましても不肖このアタクシ、エコノミストでも何でもない市井の野良日銀ヲチャーでしかありませんのでこの詳しい要因分解ができる知能を持ち合わせていないので甚だ遺憾の極みなのですが、もしこれを分解した場合、成長率上振れだけで説明できなさそうな成分（成長率上振れを従来よりも過大に評価している場合、とも言えますが）があるのであれば、それって「物価安定目標達成に必要なフィリップスカーブのY切片のシフトアップ要因」って事なんじゃないですかねえ、とか思ってしまった訳ですので、だれかちょっとこの実質盛大な上方修正の要因分解計算してくれませんかねえ（←自分で何とかしようとはしないロクデナシ）。
まあアレです。これまでって延々と「この先アクチュアルの物価はコストプッシュ要因で上振れた分が剥落するので２％を割り込んできます」って説明をしていて、実際には物価が思ったほど下がらん、というのを繰り返していた訳ですわな。
でもって今回もまだその説明自体は生きている（というかさすがにこれでもかと政府がぶっこんで来る物価抑制財政政策が一旦は効いて数値自体は一旦下がるでしょうけど）のですが、今回は政府の各種価格抑制策の下押し要因を全部盛りできる、というどさくさに紛れて物価見通しを上方修正ぶっかまして来た、ということなので、何のことはない日銀ってこれまでの「物価は一旦下がるんだからそんなに利上げを急がなくてもエエンデスヨ」という説明を見事に放棄した事になっているんですよね。
つまりですな、本来ならちゃんと手前の物価見通しを引き上げて、「コストプッシュで上がった分は下がるって見通しにしていましたがいつの間にかコストプッシュ要因が価格設定行動というノルムの変化に化けていましたねテヘペロ」と見通しが外れた（物価安定目標の達成という意味では好ましい方に外れたんだから事象としてはイイハナシダナーではあるのだが）ことを説明すりゃいいのに、とは思うのですけれども、政府の物価抑制策モリモリを活用して目立たないようにして手前の物価見通しを威勢よく上方修正してて、その際に「実はこれ盛大に上方修正してるんですよ〜」と説明すれば可愛げがあるのですが、そういうのは華麗にすっ飛ばす辺りが相変わらずの日銀クオリティだな、と思った次第です。
てなわけで、この物価の計数って「政府の価格抑制策モリモリ乗せ」というのを勘案した場合、思いっきり「物価目標達成」への認識がエライ勢いで強まっている、ということを示唆しているとアタクシは読み取った訳なのですが、まあその辺どうなんでしょうかねってなもんです。ちなみに日銀の見通し計数って「年度平均」になるので特殊要因込みを計算する場合には年度の中でどこまでが前年比効果が出てどこからその裏が出るとかを月次展開して計算する必要があったりしますのでよろしくお願いします（誰に？）
〇展望レポート基本的見解（とりあえず鏡の比較）：１０月からは莫大に上方修正、１２月からは・・・・・
とりあえずアタクシのショパンの事情により今朝は鏡の比較部分参ります。鏡とは『＜概要＞』ですね。
・先行き見通しが「二段階方式」では無くなって自信ニキになっているのでやっぱり結構な情報修正じゃろ
『先行きのわが国経済を展望すると、各国の通商政策等の影響を受けつつも、海外経済が成長経路に復していくもとで、政府の経済対策や緩和的な金融環境などにも支えられて、所得から支出への前向きな循環メカニズムが徐々に強まることから、緩やかな成長を続けると考えられる。』（１月展望）
『先行きのわが国経済を展望すると、各国の通商政策等の影響を受けて、海外経済が幾分減速し、わが国企業の収益なども下押しされるもとで、緩和的な金融環境などが下支え要因として作用するものの、成長ペースは緩やかなものにとどまると考えられる。その後については、海外経済が成長経路に復していくもとで、成長率を高めていくと見込まれる。』（１２月声明文）
『先行きのわが国経済を展望すると、各国の通商政策等の影響を受けて、海外経済が減速し、わが国企業の収益なども下押しされるもとで、緩和的な金融環境などが下支え要因として作用するものの、成長ペースは伸び悩むと考えられる。その後については、海外経済が緩やかな成長経路に復していくもとで、成長率を高めていくと見込まれる。』（１０月展望）
１０月展望と１２月声明文は１２月の利上げの際に比較しましたけど、この時って海外経済が「幾分減速」に見通しを上方修正していたのですが、今回ってこの「減速」文言がなくなり、１０月と１２月で示されていた、「一旦海外の減速の影響を受けたあとは海外が戻って戻ってくる」の「戻ってくる」部分の表現だけになっているのですよ。
ですので、総裁記者会見では今回って１２月からそんなに大きく変わっていない云々という説明になっていましたけれども、どこからどう見てもここの表現変化を見ますと１２月から見ても「一旦減速が無くなった」のですからやっぱり盛大な上方修正だと思うんですよね。
まさかとは思いますが年末年始のうちに「一旦減速してそれが終わった」という認識なので見通しのオンラインで進んでいる結果ですよ、って強弁するのかもしれませんが、なんぼなんでもそれは無理があると考えますと、今回は声明文の文言を素直に対比してみれば１２月対比で先行き見通しがかなり強くなったというか、自信ニキが強まったという話になると思います。
ただまあアレです。１２月利上げの際に上述の文言を莫大に強くしてしまいますと、１２月の時点で「この次の利上げ」の市場見通しが前倒しになってしまいまして、あの時点で市場がそんなに利上げパスを強く置いていなかった（今なら円安も相まって決定会合前の段階でも４月利上げの可能性を見るムーブは普通に有ったと思いますが１２月の利上げ前に１２月の次に４月というとたぶん過激派扱いされてた希ガス）ので、あのタイミングだとそこまで上方修正文言を入れにくかった、とかいうようなしょーもない配慮があったのかもしれませんね、ということなのかとは思ってしまいました。そうじゃなかったら「１２月から見たらそんなに大きく上がっていない」という結論にならないじゃん。
というのが鏡の一発目の文言を見たときの感想と総裁会見での説明の温度差でして、まあこの温度差があったからこそ、「展望レポートでは威勢の良い話になっているのに植田さんの会見がまたまたハトハトになっていないか」となって、それも会見の途中から円安に振れた要因だったと思ったりしました。なんか人が寝ている間にNYでもレートチェック入って円安火消しモードのようですが。
・物価の先行きでも基調物価の一時的な伸び悩み→削除→上昇続くとドンドン威勢が良くなるの巻
『物価の先行きを展望すると、消費者物価（除く生鮮食品）の前年比は、米などの食料品価格上昇の影響が減衰していくもとで、政府による物価高対策の効果もあり、本年前半には、２％を下回る水準までプラス幅を縮小していくと考えられる。』（１月展望）
『消費者物価（除く生鮮食品）の前年比は、米などの食料品価格上昇の影響が減衰していくもとで、政府の物価高対策の効果もあり、来年度前半にかけて、２％を下回る水準までプラス幅を縮小していくと考えられる。』（１２月声明文）
『物価の先行きを展望すると、消費者物価（除く生鮮食品）の前年比は、米などの食料品価格上昇の影響が減衰していくもとで、来年度前半にかけて、２％を下回る水準までプラス幅を縮小していくと考えられる。』（１０月展望）
物価高対策の効果、に関しては１２月声明文でも言及していますが、この時は見通し計数を出していないのでどういう見込み方をしていたのかはブラックボックスの中ですな。でもってこの次の部分ですけれども、
『もっとも、この間も、賃金と物価が相互に参照しながら緩やかに上昇していくメカニズムは維持され、消費者物価の基調的な上昇率は、緩やかな上昇が続くと見込まれる。』（１月展望）
『（対応する該当文言なし）』（１２月声明文）
『この間、消費者物価の基調的な上昇率は、成長ペースの影響などを受けて伸び悩むことが見込まれる。』（１０月展望）
ということで、１２月声明文では「基調物価の伸び悩み」文言が削除されていて上方修正をしていたのは１２月に確認した通りですが、伸び悩み文言について、１０月からの推移を見ますと、伸び悩み文言→削除→基調物価は上昇が続く、ということで一段の上方修正になっておりますがな、というお話。
『その後は、景気の改善が続くもとで人手不足感が強まり、中長期的な予想物価上昇率が上昇していくことから、基調的な物価上昇率と消費者物価（除く生鮮食品）の上昇率はともに徐々に高まっていくと予想され、見通し期間後半には「物価安定の目標」と概ね整合的な水準で推移すると考えられる。』（１月展望）
『その後は、成長率が高まるもとで人手不足感が強まり、中長期的な予想物価上昇率が上昇していくことから、基調的な物価上昇率と消費者物価（除く生鮮食品）の上昇率はともに徐々に高まっていくと予想され、「展望レポート」の見通し期間後半には「物価安定の目標」と概ね整合的な水準で推移すると考えられる（注）。』（１２月声明文）
『その後は、成長率が高まるもとで人手不足感が強まり、中長期的な予想物価上昇率が上昇していくことから、基調的な物価上昇率と消費者物価（除く生鮮食品）の上昇率はともに徐々に高まっていくと予想され、見通し期間後半には「物価安定の目標」と概ね整合的な水準で推移すると考えられる。』（１０月展望）
「その後」はまあ同じなんですけど、基調物価の伸び悩みって認識が完全になくなった上に基調物価の上昇は続くって強気に転じているですから、こりゃどう見たって緩和修正のタイミングは前倒しになる、という話になりますわな。
・手前の消費者物価見通しを実質的に引き上げ（前述の物価抑制効果モリモリ全部乗せ分勘案）ているのに・・・・
『前回の見通しと比べると、成長率については、政府の経済対策の効果などから、2025
年度と 2026 年度が幾分上振れている一方、2027 年度は幾分下振れている。消費者物価（除く生鮮食品）の前年比については、概ね不変である。』（１月展望）
ちなみに１２月はこの部分に該当する記載項目自体が無いので比較の仕様がなく、１０月のは別に前回との比較だからどうでもよいので今回のだけ見ますが、ＣＰＩの見通しが物価抑制効果モリモリの分を含めたらそこそこ有意に上がってるじゃろという話になる筈だというのに「概ね不変」と書いているのが中々の小賢しさでございますがこれぞ日銀クオリティって感じです。本文読まないと気が付かないようにできているのが油断も隙もありません。
なんでCPI見通し上振れって堂々と言わなかったのかと言えばまあ大体理由はお察しということで、それによって金利がアイヤーって言って上昇されるとそれはそれで困るとかいういつものハ〜アソンタクソンタク♪と忖度音頭を踊りたくなるのは悪意の解釈ですかそうですかｑｑｑｑ
・リスク要因の「不確実性ガー」は１２月会合で削除されたものを継続しています
本文の方では為替の言及が（物価の方で）あったりしてそっちも注目されていましたが、鏡の方は１２月に行われた割と重要な上方修正をそのまま引き継いでいるにとどまっています。
『リスク要因としては、各国の通商政策等の影響を受けた海外の経済・物価動向、企業の賃金・価格設定行動、金融・為替市場の動向などがあり、それらのわが国経済・物価への影響については、十分注視する必要がある。』（１月展望）
『リスク要因としては、各国の通商政策等の影響を受けた海外の経済・物価動向、企業の賃金・価格設定行動、金融・為替市場の動向などがあり、それらのわが国経済・物価への影響については、十分注視する必要がある。』（１２月声明文）
『リスク要因としては様々なものがあるが、とくに、各国の通商政策等の影響を受けた海外の経済・物価動向を巡る不確実性はなお高い状況が続いており、その金融・為替市場やわが国経済・物価への影響については、十分注視する必要がある。』（１０月展望）
・リスクバランスは２６年度の下振れ文言が削除ですな
『リスクバランスをみると、経済・物価のいずれの見通しについても、概ね上下にバランスしている。』（１月展望）
『（リスクバランスへの言及項目は元々なし）』（１２月声明文）
『リスクバランスをみると、経済の見通しについては、2026 年度は下振れリスクの方が大きい。物価の見通しについては、概ね上下にバランスしている。』（１０月展望）
まあこれ自体は１２月声明文の時点で「不確実性ガー」が削除されているので１２月にはその項目がなかったけれどもステルスで変更になっていたんじゃないかということで１２月対比横ばいってことになるのかな、とは思いました。
とまあそういうことでとりあえずこの辺で今朝は勘弁していただきとう存じます。
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